病気やケガで入院したとき、「医療費が払えるだろうか」という不安を感じる方は多いでしょう。しかし日本には、医療費の自己負担を大きく軽減してくれる制度があります。
高額療養費制度が家計を守る仕組み
医療費の窓口負担は通常1～3割ですが、それでも高額になることがあります。
そんなときに役立つのが高額療養費制度です。1か月の医療費が一定額を超えた場合、超過分が払い戻されます。
たとえば69歳以下で年収約370万～770万円の方が100万円の医療費(窓口負担30万円)を支払った場合、自己負担限度額は約8万7千円。差額の約21万円は後日返ってくる計算になります。
さらに、同じ世帯内で複数人が受診した場合は「世帯合算」が適用され、12か月間に3回以上上限に達すると「多数回該当」として限度額がさらに引き下げられる仕組みもあります。
| 年収区分(69歳以下) | 自己負担限度額(月額) | 多数回該当 |
|---|---|---|
| 年収約370万～770万円 | 80,100円+(医療費-267,000円)×1% | 44,400円 |
| 年収約770万円～ | 150,000円+(医療費-500,000円)×1% | 83,400円 |
| 年収約370万円以下 | 57,600円 | 44,400円 |
| 住民税非課税世帯 | 35,400円 | 24,600円 |
公的制度でカバーできない費用がある
高額療養費制度は心強い味方ですが、すべての医療費を保障してくれるわけではありません。実際の入院では、この制度の対象外となる費用が意外と多く発生します。
差額ベッド代は全額自己負担
個室や少人数部屋を希望すると発生する差額ベッド代は、公的医療保険の適用外です。
厚生労働省の調査によると、1日あたりの平均額は個室で約8,400円、2～3人部屋で約3,000円。30日間の入院なら、個室では25万円以上の負担になる計算です。
ただし、病院側の都合で個室に入れられた場合や、医師の判断で個室が必要と認められた場合は支払う必要がありません。同意書にサインしていない場合も同様です。
先進医療や食事代も対象外
がん治療などで選択肢となる先進医療は、技術料が全額自己負担。治療内容によっては数百万円に及ぶケースもあります。
また入院中の食事代(1食460円が標準)や、日用品の購入費、家族の交通費なども積み重なれば無視できない金額になります。
民間保険は補完的に活用する
公的制度が手厚い日本では、民間の医療保険は必ずしもすべての人に必須というわけではありません。貯蓄が十分にある方なら、無理に加入する必要はないでしょう。
こんな人には民間保険が有効
一方で、次のような方には民間保険の検討をおすすめします。
- 自営業やフリーランスの方 - 傷病手当金がないため、入院中の収入減少リスクが大きい
- 貯蓄に余裕がない方 - 急な医療費の支払いに対応しにくい
- 個室希望の方 - 差額ベッド代を入院給付金でカバーできる
- 先進医療を選択肢に入れたい方 - 先進医療特約で技術料をカバー
保険選びのポイント
加入を検討する場合は、入院日額の設定が重要になります。差額ベッド代の平均(個室で8,400円程度)を参考に、日額1万円前後で設定する方が多いようです。
また、先進医療特約は、月100円程度の保険料で数千万円の保障が得られるため、付加しておくと安心感が増します。
保障内容を手厚くしすぎると保険料の負担が重くなるため、公的制度でカバーできる範囲を理解したうえで、本当に必要な保障だけを選ぶことが賢明です。手持ちの貯蓄額や家族構成、職業によって必要な保障は変わってきますので、自分のライフスタイルに合わせた設計を心がけましょう。